このプロジェクトでは、現地での支援活動の他、現地の政府職員や農家などを日本に招聘し研修を行う「本邦研修」も重要な活動の一つです。プロジェクト期間中の5年間少なくとも年に一回は、このような研修を実施し、研修員は日本の農業や農村開発の現場で学んだことを現地で活用しています。 プロジェクトの最終年度である2016年度は、農業局の職員11名を連れて岩手県を回りました。主に岩手でのリンゴの栽培や流通に関する視察や講義が目的ですが、紅ロマンなどを育成した江刺の育種農家、パティシエや高級レストランの加工用フルーツをどこよりも早く導入している先進リンゴ農家、JAの仕組みを改革して都内スーパーやタイなどに新たな視点で岩手リンゴのスーパーへの売り込みや海外輸出を仕掛けているJA職員、地域のために自身の農園でチャリティコンサートを行っているリンゴ農家の方など、とても魅力的な方たちの話が聞けて、私にとっても非常に刺激的な研修となりました。 研修では、他にも農業高校やアンテナショップなど、パキスタンの現地にはない組織や施設を訪問し、研修員はどこに行っても深い関心と興味を持って視察していましたが、最も興味を持った事は意外にもJA組織についてでした。JAのように共同販売を行う農家組織（いわゆるCooperative）はこれまでインドやパキスタンでも数多く設立されてきましたが、一部を除いて（インドの牛乳販売組織など）あまり成功しているとはいえません。インドやパキスタンで地域に根差す共同体というものがあまり発達していない（少なくとも日本よりは）、というのが私の印象ですが、本プロジェクトが行われているギルギット・バルティスタン（GB）地域では、例外的に地域のコミュニティの意識が強く、地域住民による共同作業なども活発に行われています。 それを一歩進めてJAのような農家組織を作ればいい、ということを研修員は今回の研修で確信したようです。確かにGB地域でならそれが可能かもしれません。とはいっても、それを実現させることは、なかなか大変でしょう。研修の最後に研修員は、JAのような農家組織を現地で設立させるためのアクションプランを披露してくれました。まずは法整備から始めるというなかなか本格的なプランでした。 実はこの研修がこのプロジェクトの最後の活動となり、彼らのこのアクションプランを現地で支援することはできないとは思いますが、数年後に現地に戻ってこの活動がどのように進んでいるのか（いないのか）是非見てみたいと思います。